東洋ゴムのIR情報の正確さが株価を上げる?

上場企業による投資家への広報活動をIRと言います。
IR情報は、企業の経営判断や取り組み、今後の経営方針や方向性など企業側から投資家に対して明確に伝える必要性があり、上場企業の義務となっています。
IRの質が低ければ、投資家心理は株価に顕著に影響します。
とくに、NISA取引での投資家が増えた近年、ファンド等も活発化し、日本株が上昇すると、投資家の参考材料となるIR情報の質が問われるようになりました。
株式上場をする企業は四半期ごとに決算発表を行い、その内容を明確に告示する必要があります。
その内容とは、四半期の売上高・利益・資産状況・配当の状況などが主です。
東洋ゴムの場合、平成 27 年 12 月期 第3四半期決算において、特別損失を計上しており、その報告が株主に向けて公示されています。
東洋ゴムは建築に使われる免震ゴムで基準を満たしていない製品を出荷しており、データ偽造が発覚したことで、補償の引き当てとして支払われる費用を特別損失として計上しています。
そもそも、データ偽装を行う理由は、利益確保であり、コストを抑えることを目的にされたものですが、累積損失計上額が300億円を超過しており、しかしながら、発覚しなければこれをIR情報として発表することがなかった東洋ゴムに対して株主の反応は過敏に出て、株価を大きく下げる結果となりました。
IR情報の適格性は、株主からすれば企業への信頼性となるため、東洋ゴムは今回の企業ぐるみの免震偽装問題に対して自社ホームページIR情報にて正確に公表し、今後の方針や連結業績予想等の修正案について正しく株主に伝えています。
このことを踏まえて、今後業績を好転させるのであれば、再び投資家の信頼をえることが出来るでしょう。